2011年3月11日に発生した「東日本大震災」は多くの尊い命、人々の財産である建物をのみ込みました。
遠く離れた関東の地域でも倒壊・崩壊はしないものの建物にひびが入ったりタイルが剥離したり、
室内のものが落ちて散乱するなどの被害が出ました。
この震災はそれまで安全だと思っていた生活が「いかにもろいものであったか」を思い知る機会となりました。
今後、発生すると言われている東海地震や東南海地震、南海地震などに備えるためにも
当社の耐震診断が皆様の大切な家族を守り、より安全・安心に暮らす住まいを手に入れるためにお役に立てれば幸いです。
住宅やビル・マンションが地震が起きた際にその建物が安全かそうでないかを判断することを耐震診断といいます。 1981年(昭和56年）に新耐震基準が施行され、建物に必要な耐力壁の量・耐力壁の倍率が見直され、耐震性が 大幅に向上しました。この新耐震基準で建てられた建物は「阪神大震災」においても被害は少なかったと言われています。 しかし、1981年以前に建てられた築30年以上の木造住宅はほぼ全ての住宅において耐震性が不十分と言われています。 また新築でも手抜き・欠陥などで耐震性が劣る場合もありますので、不安を感じる方は、 何よりも大切な家族の命、大切な家を守るためにも一度耐震診断のご検討をお勧め致します。
横浜・東京を中心とした関東地方・静岡県(原則として)
鉄筋コンクリート造、鉄骨造、鉄骨鉄筋コンクリート造、木造(一般診断)
※ 一次診断、二次診断、精密三次診断につきましては応相談となります。
STEP.1
「予備調査/現地調査」
予備調査及び現地調査により、適切な耐震診断のレベルを判断します。
STEP.2
「耐震診断の実施」
予備調査及び現地調査により判断されたレベルにより適切な耐震診断を行います。
STEP.3
「耐震診断報告書の作成」
実施した耐震診断から耐震診断報告書を作成し、提出致します。
2011年の東日本大震災以降、各地で余震が発生していることや今後起こりえる東海・東南海・南海地震などのことを想定し、
下記の項目に該当する建物につきましては 被害を最小限に抑えるためにも前もって耐震診断を受けることをお勧め致します。
※ 簡易的な耐震診断チェック項目はこちら
 |
 |
|---|---|
| 壁や筋交いが少なく耐震性が乏しい旧耐震基準(1981年以前）に建てられた建物。 |
 |
 |
|---|---|
| 大きな開口部の建物、壁や窓の配置バランスが悪い建物、建物の形状が複雑な建物、ピロティーのある建物 |
 |
 |
|---|---|
| オフィスビル、マンション、アパート、テナントビルなど大人数の人が居住している建物 |
耐震診断は耐震診断の方針を決定するための予備調査・現地調査をした後に耐震診断を実施し診断結果を報告書にまとめ提出致します。 診断の結果、建物の耐震性が不十分と判断した場合には耐震性を高めるための補強設計計画及び方法をご案内致します。耐震診断をご検討中の方はもちろん、将来的に検討する可能性がある方も、お気軽にご相談ください。
